関東電化工業が利益予想を上方修正、半導体需要で特殊ガス伸長

関東電化工業（4047）は、2026年9月中間期と2027年3月期通期の営業利益予想をともに上方修正した。あわせて投資家に対し、中間期の増益要因の一部は一時的なものにとどまると説明した。東証プライム上場の化学メーカーである同社は10月22日付の業績予想修正に関するお知らせで、8月10日に公表した従来予想を見直した。

修正内容

中間期の営業利益予想は66億円から94億円へ42.4％引き上げた。売上高は従来予想の422億円から5.2％増の444億円、親会社株主に帰属する中間純利益は44億円から68億円へそれぞれ上方修正した。

通期の営業利益予想は113億円から29.2％増の146億円に引き上げた。売上高は950億円から3.7％増の985億円、親会社株主に帰属する当期純利益は76億円から99億円と見込む。各増減率は前期実績に対する伸びではなく、従来予想からの修正幅を示す。

会社側の説明

関東電化工業は中間期の売上高上振れについて、半導体顧客からの需要拡大を背景に特殊ガス製品が伸びたためとしている。利益面では、原材料価格高騰分の価格転嫁の進展、コスト削減活動の成果、原材料価格が高騰する前に購入した在庫の消費に伴う利益押し上げ効果の3点を挙げた。

3点目の要因は一時的なものだ。通期予想は、第3四半期以降に原材料の受払要因による利益押し上げ効果が薄まることを前提としている。経営陣は需要が引き続き堅調に推移するとの見方を示しており、この売上高見通しも通期予想修正の根拠の一部となっている。

どう読むか

今回の開示では、在庫要因による押し上げ額や、中間期営業利益の上方修正幅28億円のうち同要因が占める割合は示されていない。2025年9月中間期の営業利益実績8億1500万円と比べると大きな差があるが、今回の数値はあくまで予想であり実績ではない。同社は、将来に関する記述は現在入手している情報と一定の前提に基づくもので、実際の業績は大きく異なる可能性があると付け加えている。