トーメンデバイス（2737）の発表によると、2026年4〜9月期の売上高は223.3％増の7858億4000万円、営業利益は359.6％増の375億4000万円、親会社株主に帰属する純利益は425.5％増の251億1000万円となった。このうちメモリは7539億5000万円で、売上高全体に占める比率は前年同期の80.2％に対し95.9％だった。
会社側が挙げる要因
決算説明会資料でトーメンデバイスは、汎用メモリを中心に価格上昇が継続したことが増収要因だとしている。メモリ価格が想定以上に上昇したことで収益性が向上し、利益率は想定を上回って推移したものの、価格上昇幅が縮小したため第1四半期から第2四半期にかけては利益率が低下したという。情報機器売上の8割超をサーバー・ストレージ向けが占め、車載向け売上高は485.8％増加した。一方、メモリ価格の上昇でスマートフォンの出荷台数が減少し、それに伴い海外スマートフォン向けイメージセンサーの売上が減少した結果、移動体通信分野の売上高は11.2％減となったとしている。
資金調達の負担
総資産は3月末比66.0％増の5727億3000万円に達した。商品（在庫）は3月末の2215億2000万円に対し3328億3000万円となり、同社は仕入価格の上昇と物量確保の必要性を理由に挙げている。短期借入金は1185億7000万円から1501億9000万円に増加し、3月末には残高がなかった長期借入金も314億7000万円計上された。自己資本比率は17.2％から14.0％に低下した。
業績予想は据え置き
7月30日に公表した通期業績予想は据え置いており、売上高1兆4000億円、営業利益489億円、純利益300億円を見込む。同社の進捗率ベースで、中間純利益は通期純利益予想の83.7％に達している。
トーメンデバイスは、下期も生成AI関連製品が牽引してメモリ需要が継続すると見込む一方、先行きは不透明感が強いとしている。価格上昇を見込んだ顧客の先行購入による在庫積み増しの可能性や、価格上昇に伴う買い控えの懸念を挙げている。メモリ価格については予測が非常に困難としつつ、小幅上昇の後に高止まりすると予想している。