マツダ（7261）は2026年4〜9月期（中間期）の営業損益が黒字に転換し、通期の利益予想4項目のうち1項目を上方修正した。
回復した項目
中間期の決算短信によると、営業損益は591億円の黒字（前年同期は539億円の赤字）となった。売上高は前年同期比20.1％増の2兆6900億円。親会社株主に帰属する中間純損益は442億円の黒字（同453億円の赤字）だった。グローバル販売台数は1.2％増の61万7000台となった。
マツダによると、営業利益は前年同期比で1130億円改善した。台数・構成で699億円、為替で721億円の増益要因となった。一方、原材料・物流費等で613億円、成長投資で171億円の減益要因となったほか、コスト改善が337億円、固定費他が157億円それぞれ利益を押し上げた。
業績回復のすべてが本業によるものではない。同社はコネクティッドサービス向け自社利用ソフトウエアの耐用年数を5年から10年に変更しており、これにより営業利益、経常利益、税引前中間純利益がそれぞれ11億3600万円押し上げられた。
通期予想の修正項目と据え置き項目
営業利益に利息や為替差損益などの営業外損益を加えた通期の経常利益予想は、5月時点の予想から200億円（14.3％）上方修正し、1600億円とした。中間期の業績と足元の経営環境を踏まえたとしている。売上高（5兆5000億円）、営業利益（1500億円）、当期純利益（900億円）の予想は据え置いた。
販売台数の見通しは引き下げた。2027年3月期のグローバル販売台数は従来予想比2万7000台減の129万7000台を見込み、このうち「その他」地域が2万3000台減となった。配当予想は期末配当30円を含め、年間1株当たり55円で据え置いた。
決算短信では経常利益の上方修正の具体的な要因は示されておらず、マツダは業績予想がリスクを含んでおり達成を約束するものではないと強調している。